循環器内科医院の開業を支援するクリニック開業コンサルティング

循環器内科を専門としているクリニックは、内科医の中では競合しにくい分野です。高齢者ほど高血圧の人が増えていくので、患者さんの数は多いです。

しかし、高血圧や心臓の疾患を気にしている多くの患者さんは、「循環器で問題があったら大きな手術が必要なので、専門医が沢山いる大学病院で見てもらいたい」という考えを持っていることも事実としてあります。

そのような環境の中にある循環器内科クリニックを開業したときの安定経営について、開業コンサルタントの立場で詳しくアドバイスをさせていただきます。

開業準備の最大の課題は、開業前の患者さんの獲得です

循環器内科クリニックは、「開業する前に患者さんを獲得しておく」という原則を守って開業準備をしていれば、まず失敗することはありません。

高血圧をはじめとする循環器疾患は、年齢が高くなるほど患者さんが増加してきますし、治療に要する期間も長期化してきます。

冬場の寒い時期になると脳梗塞や心筋梗塞などで、救急に運ばれる患者さんも多くなってきます。

高齢者の循環器疾患は、治癒するというよりは、上手にコントロールしていくことがとても重要な治療となりますので、患者さんと主治医との相性が良ければ長いおつき合いとなることが多くなります。

そのようなことから、循環器疾患の専門領域で対象となる患者さんには、既に治療を継続している主治医がいることがほとんどです。

循環器内科のクリニックを新規開業して、そのような患者さんに新しく受診先を変えていただくことは、ご自宅が近所であったり、今までの受診先が遠方なので、通いやすい便利な場所にクリニックができたりということ以外には、なかなか難しいものです。

まして、これまで治療を継続してきて自分の体の状態をよく把握して、適切なコントロールを続けていてくれた、慣れている先生から初対面のドクターに診察をしてもらうというのは、あまり多くはないと思います。

そのようなことから、新規開業のクリニックに確実に患者さんに来て頂こうと思った場合には、独立前の病院勤務の期間により多くの患者さんを受け持って主治医となり、開業と同時に患者さんに新しいクリニックに来てもらうことが一番効果的な集患方法になります。

勤務していた病院の近くで病診連携を密にした開業がベスト

勤務中に主治医となり病診連携するための条件

以前、開業相談を受けた循環器内科のドクターに、「病院勤務の中で循環器内科の主治医として診ていた患者さんを連れて開業することが、一番安全で確実な開業成功の定石です。」というお話をしたことがあります。

ただし、その前提としては、病診連携を積極的に進めている病院に勤務して、その病院に通院していた患者さんに来ていただくことです。この方法がスムースにできるのは、公的病院や、院長先生がオーナーでない社会福祉法人病院などの準公的病院に勤務していた場合です。

院長がオーナーの病院の経営

多くの医療法人の病院は、院長が病院のオーナーなので、規模の大小はありますが基本的には個人開設のクリニックと同じような、個人事業のようなものです。

したがって病院の売り上げが、オーナーである病院の経営や院長の所得にも直結しているので、外来通院している患者さんは大事なお客様となります。

そのような病院に勤務する医師は、来院する患者さんの診療を通して、病院の売り上げを上げて、病院経営に貢献してもらうための大事な戦力と言えるでしょう。

病院の経営者である院長からすると、そのために医師に高給を払って勤務してもらっているのだということになります。

人材紹介サイトを通じて病院に勤めた場合の病院負担

また、近年では民間病院に勤務する医師の多くが、医師の人材紹介会社を通じて医療法人立の病院に就職しています。

当然病院は人材紹介会社に高額の紹介料を支払うことになります。通常、斡旋する医師の年俸の30%程度が支払われることになりますので、紹介する会社の方も就職する医師の方も、医師の年俸を高くするように交渉して契約した方が、お互いの利益になります。

大変なのは、雇用する医師にお給料を支払う院長です。病院は、高い契約金と紹介料を支払うことになりますので、それらの元を取り戻すために医師の診療と売上増加にはっぱをかけることになります。

こうした医療法人に勤務する医師からの開業相談を受けるときに、よく医師から「病院の院長と診療方針に対する意見が合わないので、自分の理想とする医療をしたいために開業したいと考えるようになった。」というお話を聞くことがあります。

こうしたことは、まさに経営者とそこで勤務する医師の間で、診療に対する責任と病院経営の利害が反することから生じてくる問題だと思います。

院長がオーナーの病院に勤めていて開業したら間違いなくトラブル発生

さて、独立開業を目指す医師が、そのような病院から患者さんを連れて開業した場合どうなるのでしょうか。

まず、間違いなくトラブルになります。

病院の患者さんを奪って、勤務していた病院の経営に大きな損害を与えたという理由で、損害賠償の請求や、実際には訴訟までにはいかなくても、内容証明を送ってきたり、訴訟を起こすと脅かされることもしばしばあります。

民間病院に勤務するときの契約書に、将来退職して開業する場合には、勤務している病院から半径10キロ以内では開業しないことを誓約する契約書を作っている病院もあります。

医師にそのような契約書を書かせた病院は、過去に、その病院に勤務していた医師が、たくさんの患者さんを連れて病院の近くで開業したことにより、大きな売り上げの減少を招いたことがあったようです。

開業時にトラブルを避けるための方法

このようなことが起きないようにするためには、病診連携を進めている公的な病院に勤務して、その病院の近くで開業することがベストです。

開業して病診連携を進めたいと思うなら、今のご自身の勤務している病院で、そのようなことが可能であるかどうかまず考えてみてください。

可能であれば、今の病院で開業までに1人でも多くの循環器内科の患者さんを獲得してから、病院の近くで開業すれば大丈夫です。

もし、患者さんを連れて開業することが困難で、病診連携も出来ない民間病院に勤務している場合には、早めにその病院を退職して、病診連携を進めている病院に転職することをお勧めします。

そして、主治医となる循環器内科の患者さんが増えてきたら、その病院の近くで開業するのです。

循環器内科クリニックの開業準備

循環器内科クリニックの開業を予定されている医師への数あるアドバイスの中で、医師の方々があまり認識されていない重要な内容として、心エコーのお得な買い方と電子カルテのシステム選びがあります。

心エコーのお得な買い方とは？

開業するとなると、循環器内科で使用する医療機器の価格が、安定開業を目指すクリニックにとって大きな負担となる場合があります。

開業のコスト負担と医療の質に影響を与える機器選定

循環器内科の医師が揃える代表的な医療機器としては、まずはカラートップラー心エコー、それから、心電計・ホルター心電計・血圧脈波検査装置・X線診断装置、などでしょう。

その中でも、循環器内科の医師にとっては、心エコーが最も有用であり、また価格も高価な医療機器となります。この心エコーの機種をどのメーカーの機器にするかという選定が、開業コストの負担と診断の精度に影響を与えることになります。

もちろん、できるだけ高性能の機種を使用することが、診断の精度を上げることになりますので、エコーの性能にこだわると必然的に高額の機種を導入したくなってくることでしょう。

新古品の購入方法とは？

ただし、このような製品は人気が高いので、各メーカーに対してのコネクションがないとなかなか手に入れることができません。

私どもは長年にわたり、多くの医療機器メーカーと新規開業するドクターの橋渡しをしてきた経験から、新古品の確保を打診できるコネクションを持っています。循環器内科のドクターが新古品のエコーを希望される場合には、クリニックの新規開業が決まった時点、少なくとも開業予定の半年前くらい前の時期から、医療機器メーカーに対して新古品の確保を打診して、開業と同時にクリニックに導入できるように準備しております。

電子カルテはクラウド型がおすすめ

開業を目指す医師がおろそかにしやすい、もう一つのことは電子カルテです。

電子カルテのシステムの種類

電子カルテのシステムの種類には、オンプレミス型とクラウド型があります。

オンプレミス型とは、クリニックにあるパソコンに電子カルテのシステムをインストールして、そこに電子カルテのデータを溜めていくものです。

クラウド型とは、電子カルテのデータが外部サーバに置かれ、専用のシステムからインターネットを通じてアクセスする電子カルテです。

近年、電子カルテの流れとしてクラウド型のシステムが主流になりつつあります。当社でおすすめするものはクラウド型です。

クラウド型電子カルテのメリット

クラウド型の電子カルテは、インターネット環境があればどこからでも電子カルテに安全にアクセスができることです。オンプレミス型であれば、電子カルテのデータをノートパソコンなどに入れて持ち出して、ノートパソコンが紛失してしまったら社会問題になりかねません。

クラウド型は、アクセスできる端末の契約数を、追加料金がかからずに増やすことができることもメリットです。患者さんの人数が増え、クリニックのスタッフが増えてきたときに、「クラウド型の電子カルテにしておいて良かった」と言われることが多いです。

当社の循環器内科クリニック開業コンサルティングでは、電子カルテの選び方もご支援しています。

循環器内科クリニックの開業で安定経営するための集患方法

循環器内科クリニックを開業して、安定経営するための集患方法を具体的にご説明いたします。

開業後は勤務先の病院に外来の診療枠をもらう様にしましょう

循環器内科クリニックを開業し、病診連携を推進している病院から、患者さんを連れて上手く開業できたとしても、そこはクリニック経営の始まりにすぎません。その後新患数を伸ばしていくことが経営の安定に繋がってくことは言うまでもありません。

では、それを実現するための具体的な方法とはどのようなものでしょうか。

最低限必要な条件としては、「クリニックの立地がわかりやすい場所にあって、新規の患者さんを獲得するのに支障がない」ことです。

次に以前勤務していた病院との関係を維持しつつ病診連携を確実なものとして、継続して患者さんを紹介してもらうためには、その病院で外来の1コマを担当させて頂くことです。

クリニック開業2ヶ月前に自身のクリニックへの紹介状を出す

病院に勤務している間は当然のことながら、先生ご自身が循環器内科で大きな影響力を持っていたことと思います。そこで獲得してきた患者さんの多くが新規開業のクリニックに受診先を変えて移ってくることでしょう。

クリニック開業前の2ヶ月くらいの間は、病院で見ていた患者さんに対して、独立開業するご自身のクリニックに紹介状を書いて、病院で診ていた患者さんにお渡しすることになります。その紹介状の数はイコール新規開業のクリニックの売り上げとなりますので、紹介状をお渡しする患者さんの数が多いほど、新規開業したクリニックの売り上げが大きくなります。

つまり開業する前に、クリニックの売り上げを確保することができると言うことになります。そのようなことができるのも、先生ご自身が現に勤務している病院での権限や影響力が大きいからに他なりません。

そのような先生は、退職して病院の近くで開業してからも、病院に勤務していた頃のスタッフさんや、同僚だったドクターが病院に勤務している間は、色々と応援してくれて、新規の患者さんを継続して紹介してくれる環境が続くと思います。

年月が経つにつれて紹介が減る理由

ところが年月が経つにつれて、病院に残っていた知り合いがだんだん退職して居なくなってしまうと、これまで患者さんを紹介してくれていた仲間が減ってきてしまいますので、病院から紹介される患者さんの数も減ってきてしまいます。

この理由の多くは、その病院が病診連携をやめてしまったということではなく、他のクリニックに多くの患者さんを紹介されるようになってくるからです。

先生が開業してから数年の年月が経過すると、病院のスタッフさんが入れ替わり、先生ご自身は病院の新しいスタッフさんから見ると『過去の人』になってしまったからです。

それまでの年月が経過するまでの間には、先生と同じようにまた別の後輩のドクターが患者さんをつれて開業していることでしょう。そうなるとこれまで同僚として勤務していた病院のスタッフさんは、最近まで一緒に勤務していた先生に親しみと信頼を持っているでしょうから、お名前しか知らない過去に在籍していたというドクターのクリニックに患者さんを紹介するよりも、最近まで一緒に仕事をしていた先生が開業したクリニックに患者さんを紹介するというのは自然の成り行きだと思います。

年月が経っても紹介を減らさない方法とは？

でもご安心ください。年月が経過しても紹介が減らない方法があります。勤務していた病院で循環器内科の外来を非常勤で担当させてもらうことです。

もちろんご自分のクリニックの業務をきちんとこなしながら、元の勤務先の病院で外来診療を担当するということは、肉体的にも大きな負担となるでしょうから、基本的には週に一回程度の半日勤務にしておくことをお勧めいたします。

病院がそのような勤務を受け入れてくれるのであれば、無給でも是非外来診療を担当させてもらってください。そうすることで、いつまでも現役医師として病院で培ってきたコネクションと影響力を持ち続けることができるようになります。

このようにして、病診連携を継続して新規の患者さんを紹介して頂く事を続けていけるようになります。

循環器内科クリニック開業コンサルならオクスアイ

循環器内科クリニックの新規開業コンサルティングなら、実績豊富なオクスアイにご相談ください。

当社では、クリニック開業のアドバイスはもちろんのこと、クリニックの事業計画（経営計画）立案、クリニックの内装工事支援、医療機器や電子カルテなどの開業準備のご支援、人材教育、開業後の経営相談などに対応しています。クリニック開業までワンストップでコンサルティングができることが、当社の強みです。

循環器内科クリニックを開業して成功させるためには、上記のこと以外にもたくさんの知識とノウハウが必要となります。医師のちょっとした悩みにも丁寧に対応いたします。「子育てをしながら循環器内科クリニックの開業を両立させたい」とお考えの女医さんのご相談にも、豊富な経験に基づいたアドバイスをいたします。

循環器内科クリニックの開業を目指されている医師は、勤務先の病院から患者さんを紹介してもらえるようにするようにするために、開業予定の2～3年以上前にご相談いたたくことをおすすめします。

当社のコンサルティングサービス

開業相談（無料）
開業候補地の選定（無料）
医療需要調査（無料）
クリニック開業準備コンサルティング
- 医師のご事情に合わせた事業計画書の作成（施設概要、資金計画、資金手当て、収益計画、費用の設定、事業収支計画書、資金繰り表）
- 金融機関との借入交渉（交渉方法アドバイス、交渉資料作成、借入用の事業計画作成）
- 新規事業に関わる関係官庁との調整（保健所、厚生局、消防署など）
- 外注業者との契約条件等の調整（外注業者の仕事内容や見積もりの取り方、付き合い方、相場などのアドバイス）
- 人事労務関係のアドバイス（クリニック経営に適した就業規則作成、スタッフ募集支援）
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