女医のキャリアと家庭や子育てのワークライフバランス新提案

医師を目指し、医師になるまでの道のりはとても険しいものです。最難関と言われる医学部受験を突破して、めでたく医学生となってからも数多くの試験の洗礼を浴びて、最後に国試を通過してからも、数年間は研修医として修行に明け暮れているのが、現実のドクターの姿と言えるでしょう。

私立大学医学部であれば、医学生本人は勉強の負担だけですが、親御さんには高額な学費や寄付金の負担がついてまわります。

一人前の医師が誕生するまでには、多くの費用と多大な努力が必要となりますので、誰でも医師になれるものではありません。医師になれることは、当然希少価値がありますから、世の中の一般の人から見れば、羨ましく見られている存在と言えるでしょう。

ただ、現実の医師の勤務条件を見てみると、おそらくここ20年くらいの間では、就労環境が過酷になっているにも関わらず、医師の待遇や給与は、あまり上がって居ないような感じがします。

そういった意味で、医師のワークライフバランスを見直す時代が来ていると感じます。

病院経営のしわ寄せが医師の過労を招いています

おそらく昭和から平成の時代が始まるまでのいわゆるバブル経済の崩壊を経験するまでの間は、病院経営は時代の花形でした。病院経営は国民皆保険の元で、出来高払いの制度のもとに事実上制約のない請求ができる理想的な事業形態であった時代がありました。

その時代には、地上げで財を成した不動産業者を始めとした、多くのバブル紳士が、安定した収入が約束された病院の買収や新規開設に乗り出して来て、全国で病院経営に参入して来たものです。

その当時、中堅スーパーマーケットが、老人病院を開設したのは有名な話です。

そのような病院経営も最盛期の時代は、はるか遠い過去の時代に過ぎ去ってしまいました。現在の病院経営は年々厳しくなって行く保険制度の影響により、構造不況業種とも言われるようになってしまいました。

その様な不況業種と言われる組織の中では、一番大きくしわ寄せが来たのが人件費です。病院でも人員削減や給与基準の見直しや据え置きが始まり、病院のスタッフの中で、一番人数の少ない医師に多くのしわ寄せが来て、過労を招くようになりました。

忙し過ぎて何のために働いているのかわからないベテラン医師

大学病院をはじめとして、公立病院や医療法人でも、給与基準の高い医師を増やすことが困難です。

大学病院では、医師免許を持ったドクターは多く居ても、修行中の研修医も多く、中堅どころのベテラン医師は、臨床と研究・教育で日々忙殺されている状況です。特に近年の働き方改革によって、若手の研修医に対する就労条件を厳密に管理するようになってから、若いドクターは残業も少なくして早めに帰宅させなくてはならなくなりました。そのため、残った仕事は中間管理職である中堅の医師が行わなくてはならず、中堅の医師に勤務のしわ寄せが来るようになってしまいました。

働き盛りのベテラン医師の雑用が増え、休みも取れずに毎日残業を繰り返すような生活となりましたが、中間管理職ともなった中堅の医師は、病院を辞めるに辞められない状況です。忙し過ぎて「何のために働いているのか解らなくなってしまった」というお話を、そういった医師からよく聞くようになりました。子育てをしている女医さんであれば、なおさらその様な気持ちを強く感じていることと思います。女医さんの場合、子育てのご年齢ともなると、家庭や子育てとキャリアの両立は、とても難しいことが現状です。

ワークライフバランスのとれた開業を考えましょう

ワークライフバランスのとれた開業を考えましょう

医師の勤務先は当然病院勤務ですが、すでに不況業種と言える病院経営の中では、今以上の待遇改善を求めること自体が困難であると言えるでしょう。

しかしながら、一部の研究施設や厚生労働省などの官庁、あるいは保険会社などの臨床から離れた勤務以外には、ドクターには病院かクリニックに勤務するという選択肢しかありません。

それ以外には、唯一残っている道は、ご自身が独立してクリニックを開業するということです。

しかし、これまで経営や経済とは全く接点のなかった医師が、独立して経営者になるということは、成功して将来の安定と希望を実現することよりも、失敗することの怖さが先に立つのが普通です。

もしクリニック経営で失敗し、大きな借金を背負ってしまったら、ワークライフバランスのために勤務医を辞めて独立した意味がありません。

全く経験のないことに進むのですから、当然の不安だと言えます。

ただ、物事には何でも定石というものがあります。

先生方の診療にも、学生の時に教科書で習った医学と、研修医として経験して来た臨床の中で、定石ということを経験して来たことと思います。

現実には様々な年齢や疾患のある患者さんが居ますので、臨床経験を積んで行く中で、定石の現実的な適用方法も学んで来たことと思います。

クリニックの開業にも、失敗しないための定石があります。

定石から逸脱した選択は、当然、失敗を招く結果となりますので、成功するクリニック開業を目指すのであれば、ご自身に都合の良いことばかり選択して居ては目的を果たすことはできません。

先ずは、独立開業の定石をしっかりと理解した上で、ワークライフバランスのとれた人生を送れる様なクリニック開業を考えましょう。

PRとなりますが、クリニック開業で失敗しないための定石を学ぶ方法としては、当社が提供するようなクリニック開業コンサルティングをご利用いただくことが、安心で安全な方法です。

低リスク開業を目指しましょう

ハイリスク・ハイリターンの開業はほとんど失敗する

ハイリスク・ハイリターンという言葉があります。たくさんの所得を得るためには、成功の確率が低いと思われることでも、果敢に挑戦して大きな成果を得なさいということでしょうか。

先ほど、世の中にはどんなことにでも定石が有ると言うお話をしましたが、ハイリスクということは成功の確率も低いということが定石です。

独立開業ということは、長年にわたり慣れ親しんで来た職場を離れて、1人で未知の世界に踏み出して行くことでもありますので、当然ながら大きな不安が常につきまとうことでしょう。

誰でも初めてやることで上手く出来る人はまず居ません。独立開業はまさに初めてだらけの経験をすることですから、当然のように経験したことのない事態をご自分の考えだけで判断して行くことは、とても危険なことだと言えるでしょう。

そのような経営の知識や経験のない状況の中で、ハイリスクな開業を選択をした場合には、ほとんど失敗することと思います。

家庭のことや子育てをお考えの女性医師であれば、ハイリスクな開業は避けるべきです。

低リスクの開業で収入が得られる方法がある

低リスクの開業で収入が得られる方法がある

一方で、低リスクの開業を考えるとどうでしょうか。低リスクは本当に低リターンとなるのでしょうか。

実は、低リスクで開業しても低リターンとならない方法があります。それは、開業までに相応な準備期間を経て、主治医として多くの患者さんを獲得してから、その患者さんを連れて開業するという方法です。

事実、そのような開業を実現している先生方もたくさんいらっしゃいます。

しかしながら、女性医師の場合には、結婚や子育てを考えて、これまでの勤務先の近くでなくご自宅に近い場所で開業される場合が多いことから、主治医として診ていた患者さんを連れて開業できる可能性がどうしても限られてしまいます。

では、やはり低リスク開業は低リターンこということになるでしょうか。

いいえそんなことはありません。ご自宅の近くや落下傘開業であっても、低リスク・ミドルリターンで、子育てもできる開業方法があります。

クリニック開業という独立して事業を始めるにあたって、一番大切なことは失敗しないことです。当然のことと思われるかもしれませんが、多くの先生方はこのことを十分には理解して居ない感じがいたします。

それは、開業のお手本として見ている先輩医師たちの前例の多くが、競合先の少ない良い時代に開業している為に、その様な過去の成功例しか見ることができない事から、現在の時代の変化に対応して居ない開業のイメージを持っているからでしょう。

働き過ぎない方が手取りの所得は多くなります

低リスクで開業して収入を得る現在の時代に合った方法をお教えします。

所得が増える医師優遇税制とは?

少ない売り上げでも手取りを増やす方法として一番大きなポイントは、課税特別措置法という税制を上手く利用することです。

昔から言われているいわゆる『医師優遇税制』というものです。先生方も聞いたことがあるかと思います。

これは確かに医師が優遇されている税制ですので、この制度を上手く利用することで、少ない仕事量でも大きな手取り収入を獲得することが出来る様になります。

この制度の内容は、「保険診療の売り上げが年間 5,000万円迄であれば、売り上げの7割までを経費としてみなしてもよろしい」という税法の特別な制度です。

低リスク開業の基本は、テナントの家賃と職員さんの人件費などの固定費を少なくすることで、少ない売り上げでもまずまずの利益を上げて行くことにあります。

医師優遇税制を活用した手取りの計算例

例え小さなクリニックで開業したとしても、患者さんからの評判が良くなってくれば、年間で 5,000万円程度の売り上げを上げるのは、そんなに難しいことではありません。1日の患者さんが30人程度来院する様になれば、5,000万円位の売り上げはすぐに実現することができます。

ここで、毎月の固定費が100万円を少し上回る程度であれば、年間の経費は1,500万円前後となります。これは売り上げを 5,000万円と考えると、およそ30%程度の経費率となります。

ところが、課税特別措置法を適用すると、経費は70%まで認められますので、売り上げの40%、すなわち2,000万円くらいは税金のかからない手取りとして手に入れることができます。

これって、一般社会の常識では考えられないくらいとてもすごいことなんです。

医師優遇税制を活用したワークライフバランス

クリニックの確定申告で税務署に所得として申告するのは、売り上げの 30%、1,500万円だけで良いので、それに対しての税金がかかるだけですから、2,000万円は課税の対象から除外されて手取りとして手元に残ることになります。

こうした手取りの金額は、青色申告の実額経費計算からすると、およそ 8,000万円を超える売り上げをあげることで、同じくらいの手取り金額が残る計算になります。

要は、相当にハードに働いて得た手取り金額と同じくらいの手取りが、医療優遇税制を活用すると少ない売り上げでも実現できるということです。

この方法であれば、女性医師でも家庭や子育てとキャリアを両立させ、ワークライフバランスの取れた生活を送ることができることでしょう。

少しわかりにくいお話かもしれませんので、詳しいことはお会いできる機会を持てた時にご説明したいと思います。当社では、低リスクのクリニック開業方法をご説明する、無料Webセミナーを行っています。ワークライフバランスの取れたクリニック開業をお考えであれば、ぜひお申込みください。

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