クリニックの損益分岐点売上高とは?
損益分岐点売上高とは、クリニックの利益が黒字になる売上高のことです。1ヶ月当たりや1ヶ月当たりで計算することが多いです。
計算式は、売上高、固定費、変動費の3つのパラメータを使って計算します。
損益分岐点売上高=固定費/(1-変動費/売上高)
売上高とは、患者さんの診療や物販をして得られた売上金額の合計のことです。固定費とは、テナント賃料や人件費などの患者さんの来院数に関係なく、クリニックで毎月決まってかかる費用のことです。
変動費とは、患者さんの来院数に応じて発生する費用のことです。例えば、医薬品やディスポ品などの消耗品や血液検査などの外注費などが変動費になります。
損益分岐点売上高について詳しく知りたい方は、「クリニックを開業する時の損益分岐点の計算方法と低リスク経営」をご覧ください。
開業前の売上高や固定費、変動費がわからない場合
ここで、損益分岐点売上高を計算するときに、開業前のクリニックでは売上高や固定費、変動費がわかりません。
このときに、どれくらいの規模のクリニックを想定しているのか、どの場所での開業を予定しているのかで、おおよその固定費が決まります。また、診療科目によって、変動費率は予測できます。
変動費率とは、売上高に対する変動費の割合のことです。計算式は、
変動費率=変動費/売上高
この数値を100倍したら、単位は「%」になります。固定費と変動費率がわかれば、次の式に数値を代入して算出できます。
損益分岐点売上高=固定費/(1-変動費率)
このとき、固定費には1ヶ月当たりの金額を用いると、計算しやすいです。なぜなら、テナント賃料や人件費は毎月1回発生するものだからです。
固定費が1ヶ月の金額で計算したら、1ヶ月の損益分岐点売上高が出ます。これを12倍したら、1年間の損益分岐点売上高になります。
損益分岐点売上高をどのように経営に生かすのか?
損益分岐点売上高を経営に生かす場面は、「経営の安定度を調べるとき」です。
損益分岐点売上高は、売上高がその金額に達したら黒字になるわけですから、損益分岐点売上高が低い方が経営がしやすくなります。反対に、損益分岐点売上高が高いクリニックは、たくさんの患者さんが毎月来院してくれないと、黒字になりやすいので、不安定なクリニックだと言えます。
そのため、損益分岐点売上高ができるだけ低くなるようにクリニックを計画すること、開業後も損益分岐点売上高が高くならないようにすることが、安定経営の基本となります。
競合クリニックと比べて、固定費や変動費率が低いクリニックは、黒字化しやすくなります。
損益分岐点売上高と損益分岐点患者数の違い
クリニック経営で計算する損益分岐点には、損益分岐点売上高と損益分岐点患者数の2種類あります。
損益分岐点売上高は、先ほど説明した通り「この売上高に達したら黒字になる」という金額です。それに対して、損益分岐点患者数とは「この患者数を診療したら黒字になる」という人数のことです。
損益分岐点患者数の計算式は、
損益分岐点患者数=損益分岐点売上高/1人当たりの診療単価
この計算で、1ヶ月当たりの損益分岐点売上高を利用した場合には、1ヶ月当たりの損益分岐点患者数を計算できます。1日当たりの損益分岐点患者数を知りたい場合は、この人数をクリニックの1ヶ月当たりの開業日数で割ると計算できます。
損益分岐点売上高を下げる方法
損益分岐点売上高を下げる方法は、先ほどの計算式をご覧ください。損益分岐点売上高は、固定費と変動費率の数値で決まります。
つまり、固定費もしくは変動費率のどちらかを下げる、もしくは両方を下げることができたら、損益分岐点売上高が下がります。
新規開業したばかりのクリニックでは、変動費率を下げることがなかなか難しいです。仕入れをするときに相見積もりをして、金額の安いところを選んだ場合はなおさらです。
そこで、固定費を下げることを検討します。
固定費の大部分は、次の2種類です。
- テナント賃料
- スタッフさんの人件費
テナント賃料を下げる方法は新規開業時がタイミング
テナント賃料を下げる方法は、すでに開業してしまったクリニックでは大家さんとの交渉か、引っ越ししかありません。大家さんとの交渉は、多少の効果はあるかもしれませんが、大幅に下がることはありません。
引っ越しはさらに現実的ではありません。なぜなら、引っ越しをするときには現在入居しているテナントをスケルトン状態に戻す必要があります。また、引っ越し先の契約や内装工事の費用が発生するからです。
そういったことで、テナント賃料を下げる方法は、クリニックの新規開業を考えたときに入念に検討することが大切です。
ミニマム開業という方法で、クリニックを新規開業すると、できるだけコンパクトなテナントを選びます。そして、できるだけ少ない人数のスタッフさんだけで、クリニック運営ができるように計画します。
このようにして、固定費の大部分を占めるテナント賃料や人件費を大幅に減らすことができます。
ミニマム開業を採用すると、一般的な開業よりも患者さんの上限数が低くなります。そのため、「小さなテナントだと患者さんを増やせないので、年収が増えないのではないか?」と考える先生もいらっしゃいます。
ご安心ください。
ミニマム開業をして、さらに医師優遇税制と組み合わせることで、売上高が5,000万円のクリニックであったとしても、売上高8,000万円~1億円のクリニックを経営したときと同等の手取り収入を得ることができます。
ミニマム開業と医師優遇税制を組み合わせたときの手取り収入については、「開業医の年収と手取りをシミュレーション!医師優遇税制で手取りを増やす」をご参照ください。

